倉庫内での荷物の積み下ろしなどの仕事をしている時に腰を損傷してしまい、病院で腰椎捻挫と診断された時には、労災認定されると労災が適用されます。

ただし、労災認定の最終的な決定は労働基準監督署が行いますので、労働基準監督署が業務起因性の腰椎捻挫と認定しなければ、労災は適用されません。

 

労働基準監督署から労災認定を受けた場合は療養費が補償されるため、病院での治療費の本人負担は0円になります。

腰椎捻挫が原因で仕事を休んだ時は、労働基準監督署の判断で休業補償が受けられる場合があります。休業補償が受けられると、仕事を休んでいる時の給料の一部が支給されます。

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腰椎捻挫の治療期間は?

腰椎捻挫の治療期間は症状によって違いがあります。完治するまでの期間も個人差がありますが、基本的には3ヶ月から6ヶ月程度です。

腰椎捻挫はぎっくり腰と呼ばれていますが、ぎっくり腰は完全に治さないと痛みが残ってしまうことが多いので、医師の指示に従って治療に専念することが必要です。

 

ぎっくり腰の基本的な治療法は保存治療になり、手術をせずに治療を行います。腰に痛みがある場合は消炎鎮痛薬や筋弛緩薬などの薬を投与する薬物治療が行われます。

病院によっては、患部の腰を機器で暖める温熱治療や、理学療法による腰痛牽引などが行なわれるケースがあります。

 

腰椎捻挫は整骨院でも治療を受けることができ、整骨院では腰捻挫部位のマッサージや電気治療、テーピングによる患部の固定などで治療を行います。

整骨院では整形外科の病院とは異なる方法で治療が行われますが、整骨院と整形外科のどちらの治療法が優れているかについては一概には言えません。

 

整形外科の病院のメリットはレントゲン検査が受けられることです。レントゲン検査を受けることで腰の状態がよくわかり、最適な方法で治療を受けることができます。レントゲン検査だけを整形外科の病院で受けて、整骨院で治療をすることも可能です。

 

重い症状ではないぎっくり腰は1週間から2週間程度の通院で治りますので、炎症が鎮まり痛みがなくなったら自宅でセルフケアをすることができます。セルフケアを行うことによって腰の周りのインナーマッスルを強化することができ、再発を防ぐことにつながります。

腰痛捻挫のセルフケア方法は?

セルフケアの方法はいろいろありますが、とても簡単にできる方法に、椅子に座っている時に足を組まないようにするという方法があります。

ぎっくり腰になる人は椅子に座ると無意識のうちに足を組んでいることが多いです。座っている時に足を組むと骨格が歪みますので、腰痛の原因になります。

ぎっくり腰になった人は、足を組んだ状態で椅子に座らないように注意します。

 

ぎっくり腰になる人は腰の周りのインナーマッスルが固くなっている傾向があります。入浴後に5分から10分程度ストレッチをすると筋肉が柔らかくなり、ぎっくり腰の再発を防げます。

特に冬は寒さで筋肉が固くなってぎっくり腰になりやすいので、入浴やストレットで筋肉を柔らかくすることが予防につながります。

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